日本では世界的に見ても、非常に高い割合でインターネットならびにソーシャルメディアが広く一般的に浸透しています。公私の区別があまり見受けられない状況の中で、日本では、オンラインアクティビティがうなぎ上りに伸びている状況です。
マーケティング戦略に積極的に投資をしている時点で、有益な意思決定を下すためにもこのような利用統計を知っておく必要があります。
今回の記事は、日本国内のオンライン統計についてご案内したいと考えています。
2021年1月時点で、1億1,740万人がソーシャルメディアのアクティブユーザだという報告がされています。国内の全人口割合に換算すると、実に93%に相当します。
16歳~64歳まで年齢層で見た場合、1日の中で平均、4時間25分もの時間をインターネットを利用しているのです。
したがって、どうやってこれほどまでに、オンライン関連のサービスやソーシャルメディアが日本社会の中に浸透しているのかが理解できます。
特にソーシャルメディアは、多くの企業において、非常にパワフルで影響力のあるマーケティングツールになりました。ソーシャルメディアをマーケティングツールの一つとして利用しなければ、企業は他社との競争に負けてしまう可能性すらあるのです。
欧米諸国と比べて、日本企業は様々な要因によりソーシャルメディアマーケティングに適合するのに時間がかかりました。プライバシーの問題や忙しすぎる労働環境の問題、そしてオンライン上に自分自身をさらけ出すことに抵抗感を持つようなシャイな性格であることが関連しています。(このことは、国内では匿名性の高いTwitterが高い人気を誇ることに合点します)
9,380万人ものソーシャルメディアのアクティブユーザは、多くの企業に対して製品やサービスをプロモーションするための絶好の場所となっています。このような状況は、なぜ多くの企業がなぜオンライン広告に積極的にお金を費やすのかを示す明確な理由です。
2019年には、これまでの歴史上はじめてインターネット広告のマーケットシェアが従来のメディア(新聞、雑誌、TVCMなど)を上回りました。そして、その差は現在も広がっています。
下のチャートは、日本人のユーザがどのソーシャルメディアプラットフォームを利用しているのかを示したものです。
世界的にFacebookは最も多くのユーザに利用されているソーシャルメディアですが、上のチャートを見てみると、Facebookは日本ではそこまでの人気はないようです。
YouTubeやLINE、そしてTwitterの3つのプラットフォームがいずれも50%を超えていて人気があるようです。
また、Instagramが4番目の位置につけていて、その後、Facebook、FacebookMessengerと続いています。
このような状況から判断すると、潜在的な顧客に対してリーチさせるためには、ソーシャルメディアマーケティング戦略を立てる際に、これらの統計データについても少なからず意識する必要があるわけです。
こちらのチャートは、16歳~64歳のユーザが新たなブランドを検索する際にどのオンラインプラットフォームを利用するのかを表したものになります。
60.6%以上のユーザが製品やサービスを発見する際に検索エンジンを使用することを好んでいます。従って、検索連動型広告に投資することは、最も優れた可能性の高いマーケティング戦略であると想像できます。
それと同時に、GoogleのPPC広告のようなメジャーで人気のある広告の場合は、高額の予算が必要になるのも事実です。いつも一つのプラットフォームの中で、様々な企業やサービス提供者が、特定のキーワードに対して入札を繰り返している状況だからです。実際に、PPC広告の入札相場はどんどん上がっています。
この事実が『なぜFacebook広告がGoogleAdsと比較して安価なのか』を示す理由です。
2021年1月時点で、日本の人口は1億2,630万人でした。全人口の内93%がインターネットユーザです。
この記事の中で、私たちはいくつかの統計データを出しましたが、あなたのオンライン広告戦略にとって非常に参考になると考えています。
もし、この記事を読んでいただいて参考になれば嬉しいですし、あなたのビジネスにとって適切なオーディエンスに情報を届けるために、私たちサイバーブリッジのサポートを必要とする場合はマーケティングチームまでご連絡下さい。
それではまたお会いしましょう。
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